GRIスタンダード対照表

旭化成グループのCSR活動報告に関しては、「GRI サステナビリティ・レポーティング・スタンダード(2016)」を参照しています。

共通スタンダード

開示事項番号 開示事項 記載箇所
組織のプロフィール
102-1 組織の名称 会社概要
グループ会社紹介
102-2 活動、ブランド、製品メッセージ くらしの中の旭化成
事業・製品
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 グローバルネットワーク
102-5 所有形態および法人格 グループ会社紹介
コーポレート・ガバナンス
102-6 参入市場 グローバルネットワーク
事業・製品
102-7 組織の規模 会社概要
財務・業績
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 会社概要
有価証券報告書
102-9 サプライチェーン
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 編集方針
102-11 予防原則または予防的アプローチ 旭化成グループのCSR
コンプライアンスの徹底
レスポンシブル・ケア
102-12 外部イニシアティブ 旭化成グループのCSR
化学物質の管理
生物多様性保全
102-13 団体の会員資格 旭化成グループのCSR
レスポンシブル・ケア
化学物質の管理
生物多様性保全
戦略
102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ
旭化成レポート2018
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 有価証券報告書
倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準、規範 グループ理念
旭化成グループのCSR
コンプライアンス
レスポンシブル・ケア
お取引先とのコミュニケーション
能力開発・挑戦への支援
社会貢献活動
方針類
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 コンプライアンス
ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 コーポレート・ガバナンス
102-19 権限移譲 コーポレート・ガバナンス
旭化成グループのCSR
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 旭化成グループのCSR
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 コーポレート・ガバナンス
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 役員紹介
旭化成レポート2018
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレート・ガバナンス
102-25 利益相反 コーポレート・ガバナンス
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 コーポレート・ガバナンス
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 旭化成グループのCSR
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント コーポレート・ガバナンス
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 コーポレート・ガバナンス
リスク管理
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー 旭化成グループのCSR
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 リスク管理
102-33 重大な懸念事項の伝達 旭化成グループのCSR
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 コンプライアンス
102-35 報酬方針
102-36 報酬の決定プロセス 有価証券報告書
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 有価証券報告書
102-38 年間報酬総額の比率
102-39 年間報酬総額比率の増加率
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト 旭化成グループのCSR
102-41 団体交渉協定 労使のコミュニケーション
102-42 ステークホルダーの特定および選定
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ 旭化成グループのCSR
102-44 提起された重要な項目および懸念 社会との共生
報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 グループ会社紹介
グローバルネットワーク
有価証券報告書
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 編集方針
旭化成グループのCSR
102-47 マテリアルな項目のリスト 旭化成グループのCSR
102-48 情報の再記述 編集方針
102-49 報告における変更 該当箇所は注釈に記載
102-50 報告期間 編集方針
102-51 前回発行した報告書の日付 編集方針
102-52 報告サイクル 編集方針
102-53 報告書に関する質問の窓口 お問い合わせ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張
102-55 内容索引 GRIスタンダード対照表(本対照表)
102-56 外部保証 第三者検証意見書・報告書
103 マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 旭化成グループのCSR
103-2 マネジメント手法とその要素 旭化成グループのCSR
および、各報告ページの「方針」「マネジメント体制」の項目を参照
103-3 マネジメント手法の評価

項目別のスタンダード

開示事項番号 開示事項 記載箇所
経済
201:経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 地球環境
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4 政府から受けた資金援助 該当なし
202:地域経済での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
203:間接的な経済インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス 地域社会とのコミュニケーション
社会貢献活動
203-2 著しい間接的な経済的インパクト
204:調達慣行
204-1 地元のサプライヤーへの支出の割合 お取引先とのコミュニケーション
205:腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンス
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 コンプライアンス
206:反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 コンプライアンス
環境
301:原材料
301-1 使用原材料の重量または体積 旭化成グループの地球環境対策
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材 循環型社会の構築
302:エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量 地球環境
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 気候変動対策
303:水
303-1 水源別の取水量 循環型社会の構築
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源 該当なし
303-3 リサイクル・リユースした水
304:生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、貸借、管理している事業サイト 該当なし
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト 生物多様性保全
304-3 生息地の保護・復元 生物多様性保全
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 該当なし
305:大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 気候変動対策
データ編
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 気候変動対策
データ編
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 気候変動対策
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 気候変動対策
データ編
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 該当なし
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 循環型社会の構築
データ編
306:排水および廃棄物
306-1 排水の水質および排出先 循環型社会の構築
データ編
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 循環型社会の構築
データ編
306-3 重大な漏出 該当なし
306-4 有害廃棄物の輸送 データ編
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 該当なし
307:環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反 該当なし
308:サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー お取引先とのコミュニケーション
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
社会
401:雇用
401-1 従業員の新規雇用と離職 多様性の推進
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 能力開発・挑戦への支援
ワーク・ライフ・バランスの推進
401-3 育児休暇 ワーク・ライフ・バランスの推進
402:労使関係
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
403:労働安全衛生
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 労働安全衛生および健康
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤・および業務上の死亡者数 労働安全衛生および健康
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 労働安全衛生および健康
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項 労働安全衛生および健康
404:研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修期間 能力開発・挑戦への支援
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 能力開発・挑戦への支援
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
405:ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 多様性の推進
役員紹介
405-2 基本給と報酬総額の男女比
406:非差別
406-1 差別事例と実施した救済措置
407:結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 該当なし
408:児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当なし
409:強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当なし
410:保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
411:先住民の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし
412:人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
413:地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 地域社会とのコミュニケーション
社会貢献活動
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 該当なし
414:サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー お取引先とのコミュニケーション
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
415:公共政策
415-1 政治献金
416:顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 品質保証
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
417:マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 化学物質の管理
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
418:顧客のプライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立
419:社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反