災害大国、日本。近年頻繁に猛威を振るう自然災害は、
規模も被害も極大化の一途をたどっています。
不意の災害から、生命と財産を守り抜く頑強な構造。
電力がストップしても、エネルギーを自給自足できる設備。
より早い生活の復旧を叶えるサポートシステム。
我々は、それら全てをトータルに備えた住まいづくりに取り組んでいます。災害に強い家を追求し、かけがえのない家族の日常を守り続ける。
それがヘーベルハウスの考える、
トータルレジリエンス(総合防災力)です。
レジリエンス[resilience]とは、「復元力・回復力」を意味する言葉で、災害の多い日本においては、「防災力」を示す言葉として使われます。
【生活復旧までの段階】
STAGE.1命を守る
生命と財産を守り抜く頑強な建物
STAGE.2健康を守る
災害後も、生活を維持するために
STAGE.3生活の復旧
より早い生活復旧への対応力
国土強靭化貢献団体認証レジリエンス認証を取得事業継続および社会貢献
非常時の事業継続や社員の安否確認だけでなく、被災されたお客様の生活の復旧までを含めた「災害対応ガイドライン」の策定や自治体と協定を結んで実施した災害に強い街づくりなどが評価され、「レジリエンス認証 事業継続および社会貢献」の認証を取得しました。
ジャパン・レジリエンス・アワード(強靭化大賞)20257年連続受賞企業・産業部門/住宅・都市領域
次世代に向けたレジリエンス社会を構築するため、全国各地で展開されている“強靭化”に関する活動を表彰するジャパン・レジリエンス・アワード。お客様の生活復旧までを見据えたヘーベルハウスの「総合防災」への取り組みが評価され、住宅分野において4年連続での受賞となりました。
災害に逞しく立ち向かう。
ヘーベルハウスは総合防災力を備えた家。
他にも情報満載!詳しくは下記よりアクセスください。
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在宅避難や健康維持にもつながるエネルギーの自給自足
蓄電池の設置で、
在宅避難時の安心を確保
長期間停電が続いた場合でも、電力の備えがあれば、自宅での生活維持が期待できます。慣れ親しんだわが家で避難できることは、プライバシーや健康面からも大きな安心となるはずです。
蓄電池設置による在宅避難のメリット
万が一の災害時には、
三位一体で迅速に対応
旭化成ホームズ、旭化成リフォーム、そして旭化成ホームズフィナンシャルが三位一体となり、それぞれの専門的知見から復旧プロセスをご提示。グループ一丸で、生活復旧までを全力でサポートいたします。
災害から
復旧までの
災害対応プロセス
01発生
災害発生以前から情報を収集。本社・支店が一丸となって、災害対応の準備にあたります。
02初動
被災地を1日でも早く訪問。お客様の安否の確認と必要物資のお届けを実施します。
03診断
専門スタッフが建物検査を開始。復旧工事に向けた修復計画を立案します。
04保険
保険代理店として煩雑な手続きなどを代行。復旧時のお客様の負担を軽減します。
05補修
被災地域だけでなく、全国から技術者を招集。1日も早い復旧を目指します。
詳しく見る
旭化成(株)および旭化成ホームズ(株)が、共同研究者の国立研究開発法人防災科学技術研究所の協力を得て開発した、地震発災後約10分~2時間以内に全国のへーベルハウス約30万棟の建物損傷予測を行うことができるシステムです。
* AEDGiS…Asahikasei Earthquake and other disaster Damages Grasp information Systemの略
本システムで得られる高密度な地震動情報は、当社以外の個別建物、構造物、インフラ施設等の即時被害推定や、液状化発生状況のリアルタイム推定、将来の地震被害想定にも応用できる可能性があります。世の中のレジリエンス向上への貢献を目指しています。
詳しく見る
HEBEL HAUSの賃貸住宅「へーベルメゾン」の屋根を旭化成ホームズ(株)がオーナー様から30年間お借りして、太陽光発電設備を設置し、創出されたエネルギーを入居者様や、全国のヘーベルハウス展示場、工場に供給するシステムです。
太陽光設備等の設置と費用メンテナンスは旭化成ホームズ(株)が負担するため、オーナー様は投資額を抑えながら、環境貢献と防災力強化を実現する賃貸住宅経営※を行うことができます。また、万が一の災害による停電時も蓄電池の自立運転により、入居者様は継続した電気利用とWi-Fi利用が可能となります。
※旭化成不動産レジデンス(株)による30年一括借上げシステムのご採用が条件となります。
・2年毎に賃料の見直しを行います。また、借地借家法第32条の規定により、賃料は減額されることがあります。
・一括借上げ契約期間中においても、当社から解約することができます。オーナー様から解約をする場合には、借地借家法第28条の規定により、正当な事由があると認められる場合でなければ解約することができません。
※エリアや物件によっては、ご利用いただけない場合があります。
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