データ編

旭化成グループの環境活動に関するコスト、パフォーマンスデータについて掲載しています。

環境保全・安全投資

旭化成グループは、RC活動のために必要な経営資源を投入してきました。
2015年度までの環境保全・安全関連設備投資の推移および2015年度の投資の内容を円グラフに示しました。

1970年度投資額累計7億円、単年度7億円 1971年度投資額累計45億円、単年度38億円 1972年度投資額累計76億円、単年度31億円 1973年度投資額累計163億円、単年度87億円 1974年度投資額累計234億円、単年度70億円 1975年度投資額累計299億円、単年度66億円 1976年度投資額累計344億円、単年度45億円 1977年度投資額累計390億円、単年度46億円 1978年度投資額累計421億円、単年度31億円 1979年度投資額累計461億円、単年度40億円 1980年度投資額累計521億円、単年度60億円 1981年度投資額累計583億円、単年度62億円 1982年度投資額累計637億円、単年度54億円 1983年度投資額累計667億円、単年度30億円 1984年度投資額累計731億円、単年度64億円 1985年度投資額累計769億円、単年度38億円 1986年度投資額累計800億円、単年度31億円 1987年度投資額累計836億円、単年度36億円 1988年度投資額累計876億円、単年度39億円 1989年度投資額累計917億円、単年度41億円 1990年度投資額累計1,020億円、単年度103億円 1991年度投資額累計1,065億円、単年度46億円 1992年度投資額累計1,125億円、単年度60億円 1993年度投資額累計1,175億円、単年度50億円 1994年度投資額累計1,222億円、単年度47億円 1995年度投資額累計1,268億円、単年度47億円 1996年度投資額累計1,337億円、単年度68億円 1997年度投資額累計1,403億円、単年度67億円 1998年度投資額累計1,453億円、単年度50億円 1999年度投資額累計1,485億円、単年度32億円 2000年度投資額累計1,531億円、単年度46億円 2001年度投資額累計1,586億円、単年度56億円 2002年度投資額累計1,642億円、単年度56億円 2003年度投資額累計1,714億円、単年度72億円 2004年度投資額累計1,789億円、単年度75億円 2005年度投資額累計1,847億円、単年度57.7億円 2006年度投資額累計1,922億円、単年度74.5億円 2007年度投資額累計2,017億円、単年度95億円 2008年度投資額累計2,116億円、単年度99.2億円 2009年度投資額累計2,191億円、単年度75.4億円 2010年度投資額累計2,247億円、単年度55.9億円 2011年度投資額累計2,290億円、単年度42.6億円 2012年度投資額累計2,328億円、単年度38億円 2013年度投資額累計2,367億円、単年度39億円 2014年度投資額累計2,419億円、単年度52億円 2015年度投資額累計2,497億円、単年度78.8億円
環境保全・安全関連設備投資
2011年度環境保全21.8億円、安全20.8億円、合計42.6億円 2012年度環境保全17.7億円、安全20.3億円、合計38億円 2013年度環境保全21.6億円、安全17.5億円、合計39億円 2014年度環境保全24.2億円、安全27.8億円、合計52億円 2015年度環境保全26.3億円、安全52.5億円、合計78.8億円
環境保全・安全関連設備投資
環境保全関連設備投資26.3億円 省エネ38% 水質34% 廃棄物4% 大気11% その他5% 土壌3% 化学物質5% 緑化0%
環境保全関連設備投資(2015年度)
安全関連設備投資52.5億円 労働安全30% 老朽化32% 地震31% 爆発4% その他3%
安全関連設備投資(2015年度)

環境会計

当社グループでは、環境省のガイドラインのコスト分類に沿って、環境保全のためのコストを把握しています。

コスト分類1事業エリア内コスト ケミカルズ投資額1,034百万円、費用額4,224百万円 せんい投資額326百万円、費用額2,125百万円 エレクトロニクス投資額134百万円、費用額113百万円 イーマテリアルズ投資額209百万円、費用額526百万円 その他投資額258百万円、費用額348百万円 合計投資額1,961百万円、費用額7,335百万円 コスト分類1公害防止コスト ケミカルズ投資額819百万円、費用額2,607百万円 せんい投資額221百万円、費用額1,442百万円 エレクトロニクス投資額83百万円、費用額58百万円 イーマテリアルズ投資額152百万円、費用額232百万円 その他投資額64百万円、費用額124百万円 合計投資額1,339百万円、費用額4,464百万円 コスト分類1地球環境保全コスト ケミカルズ投資額70百万円、費用額239百万円 せんい投資額86百万円、費用額200百万円 エレクトロニクス投資額12百万円、費用額14百万円 イーマテリアルズ投資額58百万円、費用額71百万円 その他投資額184百万円、費用額165百万円 合計投資額411百万円、費用額688百万円 コスト分類1資源循環コスト ケミカルズ投資額145百万円、費用額1,378百万円 せんい投資額19百万円、費用額483百万円 エレクトロニクス投資額38百万円、費用額41百万円 イーマテリアルズ投資額0円、費用額223百万円 その他投資額10百万円、費用額59百万円 合計投資額211百万円、費用額2,184百万円 コスト分類2上・下流コスト ケミカルズ投資額0円、費用額37百万円 せんい投資額0円、費用額4百万円 エレクトロニクス投資額0円、費用額0円 イーマテリアルズ投資額0円、費用額90百万円 その他投資額0円、費用額0円 合計投資額0円、費用額131百万円 コスト分類3管理活動コスト ケミカルズ投資額11百万円、費用額987百万円 せんい投資額0円、費用額24百万円 エレクトロニクス投資額0円、費用額8百万円 イーマテリアルズ投資額0円、費用額57百万円 その他投資額0円、費用額2百万円 合計投資額11百万円、費用額1,078百万円 コスト分類4研究開発コスト ケミカルズ投資額0円、費用額291百万円 せんい投資額0円、費用額48百万円 エレクトロニクス投資額0円、費用額22百万円 イーマテリアルズ投資額272百万円、費用額5,411百万円 その他投資額56百万円、費用額8百万円 合計投資額329百万円、費用額5,781百万円 コスト分類5社会活動コスト ケミカルズ投資額5百万円、費用額30百万円 せんい投資額0円、費用額8百万円 エレクトロニクス投資額0円、費用額0円 イーマテリアルズ投資額0円、費用額0円 その他投資額0円、費用額0円 合計投資額5百万円、費用額38百万円 コスト分類6環境損傷コスト ケミカルズ投資額44百万円、費用額195百万円 せんい投資額0円、費用額0円 エレクトロニクス投資額0円、費用額0円 イーマテリアルズ投資額0円、費用額0円 その他投資額0円、費用額0円 合計投資額44百万円、費用額195百万円 コスト分類合計 ケミカルズ投資額1,094百万円、費用額5,763百万円 せんい投資額326百万円、費用額2,209百万円 エレクトロニクス投資額134百万円、費用額142百万円 イーマテリアルズ投資額482百万円、費用額6,085百万円 その他投資額314百万円、費用額359百万円 合計投資額2,349百万円、費用額14,557百万円
環境会計一覧

環境パフォーマンスデータ

2001年度環境負荷総量50,723百万EIP、環境効率23.6円/EIP 2011年度環境負荷総量17,570百万EIP、環境効率89.5円/EIP 2012年度環境負荷総量13,878百万EIP、環境効率120.1円/EIP 2013年度環境負荷総量14,130百万EIP、環境効率134.3円/EIP 2014年度環境負荷総量14,340百万EIP、環境効率138.5円/EIP 2015年度環境負荷総量13,219百万EIP、環境効率146.8円/EIP
環境効率(JEPIX)の推移
2001年度環境負荷総量50,723百万EIP、売上高1,195,393百万EIP、環境効率23.6円/EIP 2011年度環境負荷総量17,570百万EIP、売上高1,573,230百万EIP、環境効率89.5円/EIP 2012年度環境負荷総量13,878百万EIP、売上高1,666,640百万EIP、環境効率120.1円/EIP 2013年度環境負荷総量14,130百万EIP、売上高1,897,766百万EIP、環境効率134.3円/EIP 2014年度環境負荷総量14,340百万EIP、売上高1,986,405百万EIP、環境効率138.5円/EIP 2015年度環境負荷総量13,219百万EIP、売上高1,940,914百万EIP、環境効率146.8円/EIP
JEPIXによる環境効率指標
[セグメント]ケミカルズ 発生量206.7千t、再資源化量54.9千t、減量化量0.6千t、内部埋立量0t、排出量151.2千t、再資源化量147.8千t、減量化量2.9千t、最終処分量0.5千t [セグメント]ホームズ 発生量7.4千t、再資源化量0t、減量化量0t、内部埋立量0t、排出量7.4千t、再資源化量7.4千t、減量化量0t、最終処分量0t [セグメント]ファーマ 発生量0.7千t、再資源化量0t、減量化量0t、内部埋立量0t、排出量0.7千t、再資源化量0.6千t、減量化量0.2千t、最終処分量0t [セグメント]メディカル 発生量5.3千t、再資源化量0t、減量化量0t、内部埋立量0t、排出量5.3千t、再資源化量5.3千t、減量化量0t、最終処分量0t [セグメント]せんい 発生量38.6千t、再資源化量24.5千t、減量化量0t、内部埋立量0t、排出量14.1千t、再資源化量14千t、減量化量0t、最終処分量0.1千t [セグメント]エレクトロニクス 発生量20.8千t、再資源化量0t、減量化量0t、内部埋立量0t、排出量20.8千t、再資源化量20.6千t、減量化量0.1千t、最終処分量0t [セグメント]イーマテリアルズ 発生量1.8千t、再資源化量0t、減量化量0t、内部埋立量0t、排出量1.8千t、再資源化量1.7千t、減量化量0.1千t、最終処分量0t [セグメント]建材 発生量66.3千t、再資源化量44.3千t、減量化量2.7千t、内部埋立量0t、排出量19.2千t、再資源化量19.1千t、減量化量0.1千t、最終処分量0.1千t [セグメント]サービス・エンジニアリング等 発生量8.9千t、再資源化量0t、減量化量0t、内部埋立量0t、排出量8.9千t、再資源化量8.8千t、減量化量0t、最終処分量0.2千t [セグメント]2015年度の合計 発生量356.5千t、再資源化量123.7千t、減量化量3.3千t、内部埋立量0t、排出量229.6千t、再資源化量225.3千t、減量化量3.4千t、最終処分量0.8千t [セグメント]2014年度の合計 発生量388.5千t、再資源化量114.6千t、減量化量36.4千t、内部埋立量0t、排出量237.3千t、再資源化量231.7千t、減量化量4.1千t、最終処分量1.5千t [セグメント]2013年度の合計 発生量386.3千t、再資源化量112.4千t、減量化量29千t、内部埋立量0t、排出量244.7千t、再資源化量240.3千t、減量化量3.1千t、最終処分量1.3千t [セグメント]2012年度の合計 発生量387.9千t、再資源化量99千t、減量化量27.2千t、内部埋立量0t、排出量261.6千t、再資源化量255.4千t、減量化量4.4千t、最終処分量1.8千t [セグメント]2011年度の合計 発生量441.8千t、再資源化量105.1千t、減量化量73.5千t、内部埋立量0t、排出量263.1千t、再資源化量254.1千t、減量化量7.8千t、最終処分量1.3千t [セグメント]2000年度の合計 発生量361.9千t、再資源化量3.5千t、減量化量187.5千t、内部埋立量0.1千t、排出量170.8千t、再資源化量122千t、減量化量21.9千t、最終処分量26.8千t
セグメント別の産業廃棄物の処理処分概要
[種類]最終処分量 汚泥0.1千t、廃プラスチック類0.3千t、管理型混合廃棄物0t、がれき類0.2千t、その他0.2千t、合計0.8千t [種類]比率 汚泥11.5%、廃プラスチック類34.9%、管理型混合廃棄物0.5%、がれき類26.6%、その他26.6%、合計100%
最終処分量の種類と比率
(ホームズの建設現場における産業廃棄物を除く)
2000年度新築工事16.6千t、解体工事39.1千t、合計55.7千t 2011年度新築工事0t、解体工事11.8千t、合計11.8千t 2012年度新築工事0t、解体工事12.3千t、合計12.3千t 2013年度新築工事0t、解体工事12.3千t、合計12.3千t 2014年度新築工事0t、解体工事12.3千t、合計12.3千t 2015年度新築工事0t、解体工事10.2千t、合計10.2千t
ホームズの建設現場における産業廃棄物の最終処分推移
2011年度広域認定利用量450t、セメント原料4,700t、路盤材0t、合計5,200t 2012年度広域認定利用量520t、セメント原料4,200t、路盤材0t、合計4,720t 2013年度広域認定利用量310t、セメント原料3,900t、路盤材0t、合計4,210t 2014年度広域認定利用量370t、セメント原料3,400t、路盤材0t、合計3,700t 2015年度広域認定利用量450t、セメント原料2,300t、路盤材0t、合計2,800t
旭化成建材へーベルの広域認定利用量
事業会社名ケミカルズ主地区名延岡物質名称1.1・ジクロロエチレン(別名塩化ビニリデン)大気排出6t水域排出0t土壌排出0t排出量合計6t移動量0t 事業会社名ケミカルズ主地区名延岡物質名称クロロエチレン(別名塩化ビニル)大気排出7t水域排出0t土壌排出0t排出量合計7t移動量1t 事業会社名ケミカルズ主地区名延岡物質名称クロロジフルオロメタン(別名HCFC-22)大気排出0t水域排出7t土壌排出0t排出量合計7t移動量0t 事業会社名ケミカルズ主地区名延岡物質名称トルエン大気排出29t水域排出0t土壌排出0t排出量合計29t移動量177t 事業会社名ケミカルズ主地区名延岡物質名称ノルマル-ヘキサン大気排出9t水域排出0t土壌排出0t排出量合計9t移動量37t 事業会社名ケミカルズ主地区名延岡物質名称ほう素化合物大気排出6t水域排出0t土壌排出0t排出量合計6t移動量0t 事業会社名ケミカルズ主地区名水島物質名称スチレン大気排出10t水域排出1t土壌排出0t排出量合計11t移動量2t 事業会社名ケミカルズ主地区名水島物質名称ノルマル-ヘキサン大気排出6t水域排出0t土壌排出0t排出量合計6t移動量14t 事業会社名ケミカルズ主地区名水島物質名称モリブデン及びその化合物大気排出0t水域排出8t土壌排出0t排出量合計8t移動量0t 事業会社名ケミカルズ主地区名水島物質名称酢酸ビニル大気排出21t水域排出0t土壌排出0t排出量合計21t移動量50t 事業会社名ケミカルズ主地区名川崎物質名称ノルマル-ヘキサン大気排出62t水域排出0t土壌排出0t排出量合計62t移動量15t 事業会社名ケミカルズ主地区名川崎物質名称メタクリル酸メチル大気排出0t水域排出15t土壌排出0t排出量合計15t移動量3t 事業会社名せんい主地区名延岡物質名称銅水溶性塩(錯塩を除く)大気排出5t水域排出0t土壌排出0t排出量合計5t移動量0t 事業会社名せんい主地区名守山物質名称N,N-ジメチルアセトアミド大気排出110t水域排出0t土壌排出0t排出量合計110t移動量19t 事業会社名せんい主地区名その他物質名称トルエン大気排出17t水域排出0t土壌排出0t排出量合計17t移動量1t 事業会社名イーマテリアルズ主地区名延岡物質名称ジクロロメタン(別名塩化メチレン)大気排出25t水域排出0t土壌排出0t排出量合計25t移動量0t 事業会社名イーマテリアルズ主地区名守山物質名称ジクロロメタン(別名塩化メチレン)大気排出0t水域排出9t土壌排出0t排出量合計9t移動量0t 事業会社名ホームズ主地区名その他物質名称キシレン大気排出6t水域排出0t土壌排出0t排出量合計6t移動量197t 事業会社名ホームズ主地区名その他物質名称トルエン大気排出8t水域排出0t土壌排出0t排出量合計8t移動量0t 事業会社名メディカル主地区名延岡物質名称N,N-ジメチルアセトアミド大気排出10t水域排出0t土壌排出0t排出量合計10t移動量0t 事業会社名エレクトロニクス主地区名延岡物質名称ふっ化水素及びその水溶性塩大気排出2t水域排出20t土壌排出0t排出量合計22t移動量680t
主なPRTR法対象物質の排出量および移動量一覧(2015年度実績)
2000年度大気排出量4,720t、水域排出量170t、土壌排出量0t、排出量合計4,890t、移動量2,100t 2011年度大気排出量580t、水域排出量94t、土壌排出量0t、排出量合計680t、移動量4,200t 2012年度大気排出量390t、水域排出量90t、土壌排出量0t、排出量合計480t、移動量3,200t 2013年度大気排出量400t、水域排出量86t、土壌排出量0t、排出量合計490t、移動量3,300t 2014年度大気排出量360t、水域排出量80t、土壌排出量0t、排出量合計440t、移動量3,100t 2015年度大気排出量390t、水域排出量70t、土壌排出量0t、排出量合計450t、移動量2,300t
PRTR法対象物質の排出量・移動量の推移
2000年度(基準年度)排出量10,400t 2011年度排出量2,500t、削減率76% 2012年度排出量1,300t、削減率88% 2013年度排出量1,300t、削減率87% 2014年度排出量1,300t、削減率87% 2015年度排出量1,300t、削減率87%
VOCの大気排出量
項目SOx※12011 8,100t、2012 5,800t、2013 6,600t、2014 5,700t、2015 7,700t 項目NOx※2 2011 4,700t、2012 3,700t、2013 3,700t、2014 3,600t、2015 4,000t 項目ばいじん※3 2011 250t、2012 180t、2013 150t、2014 180t、2015 130t 項目排水量 2011 210百万㎥、2012 210百万㎥、2013 210百万㎥、2014 210百万㎥、2015 200百万㎥ 項目COD※4 2011 1,000t、2012 850t、2013 800t、2014 810t、2015 770t 項目N 2011 6,500t、2012 6,200t、2013 6,000t、2014 5,900t、2015 6,300t 項目P 2011 27t、2012 25t、2013 26t、2014 32t、2015 27t
大気汚染物質、水質汚濁物質の排出量推移
項目SOx延岡7,000t、水島260t、守山0t、富士11t、大仁5t、川崎0t、その他340t、合計7,700t 項目NOx延岡2,220t、水島1,600t、守山40t、富士12t、大仁45t、川崎6t、その他80t、合計4,000t 項目ばいじん延岡40t、水島90t、守山1t、富士1t、大仁0t、川崎0t、その他3t、合計130t 項目排水量延岡140百万㎥、水島40百万㎥、守山11百万㎥、富士11百万㎥、大仁0㎥、川崎1百万㎥、その他9百万㎥、合計200百万㎥ 項目COD延岡650t、水島60t、守山10t、富士17t、大仁0t、川崎5t、その他40t、合計770t 項目N延岡6,000t、水島220t、守山10t、富士80t、大仁1t、川崎2t、その他5t、合計6,300t 項目P延岡16t、水島3t、守山2t、富士5t、大仁0t、川崎0t、その他0t、合計27t
地区別大気汚染物質、水質汚濁物質の排出量
項目国内取水量2011 266百万㎥、2012 268百万㎥、2013 271百万㎥、2014 272百万㎥、2015 274百万㎥ 国内排水量2011 210百万㎥、2012 210百万㎥、2013 210百万㎥、2014 210百万㎥、2015 200百万㎥ 海外取水量2013 6百万㎥、2014 6百万㎥、2015 6百万㎥ 海外排水量2013 6百万㎥、2014 6百万㎥、2015 6百万㎥
取水・排水量推移
[項目]二酸化炭素[京都議定書の基準年度(1990)]506万tCO2、[基準年度(2005)]496万tCO2、[2011]447万tCO2、[2012]374万tCO2、[2013]377万tCO2、[2014]376万tCO2、[2015]356万tCO2 [項目]一酸化二窒素[京都議定書の基準年度(1990)]682万tCO2、[基準年度(2005)]76万tCO2、[2011]38万tCO2、[2012]19万tCO2、[2013]22万tCO2、[2014]15万tCO2、[2015]12万tCO2 [項目]メタン[京都議定書の基準年度(1990)]0tCO2、[基準年度(2005)]1万tCO2、[2011]0.2万tCO2、[2012]0tCO2、[2013]0tCO2、[2014]0tCO2、[2015]0tCO2 [項目]HFC[京都議定書の基準年度(1990)]16万tCO2、[基準年度(2005)]2万tCO2、[2011]3万tCO2、[2012]2万tCO2、[2013]3万tCO2、[2014]3万tCO2、[2015]3万tCO2 [項目]PFC[京都議定書の基準年度(1990)]1万tCO2、[基準年度(2005)]14万tCO2、[2011]14万tCO2、[2012]13万tCO2、[2013]12万tCO2、[2014]10万tCO2、[2015]12万tCO2 [項目]六フッ化硫黄[京都議定書の基準年度(1990)]0tCO2、[基準年度(2005)]4万tCO2、[2011]3万tCO2、[2012]3万tCO2、[2013]2万tCO2、[2014]1万tCO2、[2015]1万tCO2 [項目]三フッ化窒素[2014]0tCO2、[2015]0tCO2 [項目]合計[京都議定書の基準年度(1990)]1,206tCO2、[基準年度(2005)]592万tCO2、[2011]505万tCO2、[2012]411万tCO2、[2013]417万tCO2、[2014]406万tCO2、[2015]384万tCO2
温室効果ガスの排出量推移
エネルギー使用量[2011]4,583千GJ、[2012]4,426千GJ、[2013]5,420千GJ、[2014]5,986千GJ、[2015]6,337千GJ CO2排出量[2011]43万tCO2、[2012]40万tCO2、[2013]49万tCO2、[2014]67万tCO2、[2015]66万tCO2
海外関係会社のCO2排出量推移
[項目]二酸化炭素[ケミカルズ]275万tCO2、[ホームズ]1万tCO2、[ファーマ]3万tCO2、[メディカル]13万tCO2、[せんい]35万tCO2、[エレクトロニクス]9万tCO2、[イーマテリアルズ]9万tCO2、[建材]11万tCO2、[サービス・エンジニアリング等]2万tCO2、合計356万tCO2 [項目]一酸化二窒素[ケミカルズ]12万tCO2、[ホームズ]0tCO2、[ファーマ]0tCO2、[メディカル]0tCO2、[せんい]0.3万tCO2、[エレクトロニクス]0tCO2、[イーマテリアルズ]0tCO2、[建材]0tCO2、[サービス・エンジニアリング等]0tCO2、合計12万tCO2 [項目]メタン[ケミカルズ]0tCO2、[ホームズ]0tCO2、[ファーマ]0tCO2、[メディカル]0tCO2、[せんい]0tCO2、[エレクトロニクス]0tCO2、[イーマテリアルズ]0tCO2、[建材]0tCO2、[サービス・エンジニアリング等]0tCO2、合計0tCO2 [項目]HFC[ケミカルズ]3万tCO2、[ホームズ]0tCO2、[ファーマ]0tCO2、[メディカル]0tCO2、[せんい]0tCO2、[エレクトロニクス]0tCO2、[イーマテリアルズ]0tCO2、[建材]0tCO2、[サービス・エンジニアリング等]0tCO2、合計3万tCO2 [項目]PFC[ケミカルズ]0tCO2、[ホームズ]0tCO2、[ファーマ]0tCO2、[メディカル]0tCO2、[せんい]0tCO2、[エレクトロニクス]12万tCO2、[イーマテリアルズ]0tCO2、[建材]0tCO2、[サービス・エンジニアリング等]0tCO2、合計12万tCO2 [項目]六フッ化硫黄[ケミカルズ]0tCO2、[ホームズ]0tCO2、[ファーマ]0tCO2、[メディカル]0tCO2、[せんい]0tCO2、[エレクトロニクス]1万tCO2、[イーマテリアルズ]0tCO2、[建材]0tCO2、[サービス・エンジニアリング等]0tCO2、合計1万tCO2 [項目]三フッ化窒素[ケミカルズ]0tCO2、[ホームズ]0tCO2、[ファーマ]0tCO2、[メディカル]0tCO2、[せんい]0tCO2、[エレクトロニクス]0tCO2、[イーマテリアルズ]0tCO2、[建材]0tCO2、[サービス・エンジニアリング等]0tCO2、合計0tCO2 [項目]合計[ケミカルズ]290万tCO2、[ホームズ]1万tCO2、[ファーマ]3万tCO2、[メディカル]13万tCO2、[せんい]35万tCO2、[エレクトロニクス]22万tCO2、[イーマテリアルズ]9万tCO2、[建材]11万tCO2、[サービス・エンジニアリング等]2万tCO2、合計384万tCO2
セグメント別の温室効果ガス排出量(2015年度)
[セグメント]エネルギー使用量[ケミカルズ]4,327千GJ、[メディカル]43千GJ、[せんい]882千GJ、[イーマテリアルズ]1,085千GJ、[合計]6,337千GJ [セグメント]CO2排出量[ケミカルズ]50万tCO2、[メディカル]0.4万tCO2、[せんい]12万tCO2、[イーマテリアルズ]4万tCO2、[合計]66万tCO2
セグメント別の海外関係会社のCO2排出量(2015年度)
[事業会社名]ケミカルズ[2011年度 輸送量]93,200万トンキロ[2011年度 CO2排出量]50,400tCO2[2012年度 輸送量]74,100万トンキロ[2012年度 CO2排出量]42,800tCO2[2013年度 輸送量]78,100万トンキロ[2013年度 CO2排出量]44,100tCO2[2014年度 輸送量]69,600万トンキロ[2014年度 CO2排出量]44,100tCO2[2015年度 輸送量]83,900万トンキロ[2015年度 CO2排出量]51,300tCO2 [事業会社名]ホームズ[2011年度 輸送量]19,300万トンキロ[2011年度 CO2排出量]22,900tCO2[2012年度 輸送量]18,700万トンキロ[2012年度 CO2排出量]23,400tCO2[2013年度 輸送量]22,900万トンキロ[2013年度 CO2排出量]26,300tCO2[2014年度 輸送量]25,800万トンキロ[2014年度 CO2排出量]29,000tCO2[2015年度 輸送量]27,600万トンキロ[2015年度 CO2排出量]30,100tCO2 [事業会社名]ファーマ[2011年度 輸送量]700万トンキロ[2011年度 CO2排出量]700tCO2[2012年度 輸送量]600万トンキロ[2012年度 CO2排出量]700tCO2[2013年度 輸送量]680万トンキロ[2013年度 CO2排出量]650tCO2[2014年度 輸送量]590万トンキロ[2014年度 CO2排出量]710tCO2[2015年度 輸送量]480万トンキロ[2015年度 CO2排出量]600tCO2 [事業会社名]メディカル[2011年度 輸送量]2,300万トンキロ[2011年度 CO2排出量]1,100tCO2[2012年度 輸送量]2,400万トンキロ[2012年度 CO2排出量]1,200tCO2[2013年度 輸送量]2,400万トンキロ[2013年度 CO2排出量]1,200tCO2[2014年度 輸送量]2,800万トンキロ[2014年度 CO2排出量]1,500tCO2[2015年度 輸送量]200万トンキロ[2015年度 CO2排出量]250tCO2 [事業会社名]せんい[2011年度 輸送量]5,000万トンキロ[2011年度 CO2排出量]3,900tCO2[2012年度 輸送量]4,700万トンキロ[2012年度 CO2排出量]3,600tCO2[2013年度 輸送量]4,800万トンキロ[2013年度 CO2排出量]3,800tCO2[2014年度 輸送量]4,700万トンキロ[2014年度 CO2排出量]3,800tCO2[2015年度 輸送量]4,500万トンキロ[2015年度 CO2排出量]3,600tCO2 [事業会社名]エレクトロニクス[2011年度 輸送量]200万トンキロ[2011年度 CO2排出量]1,000tCO2[2012年度 輸送量]200万トンキロ[2012年度 CO2排出量]800tCO2[2013年度 輸送量]120万トンキロ[2013年度 CO2排出量]690tCO2[2014年度 輸送量]70万トンキロ[2014年度 CO2排出量]650tCO2[2015年度 輸送量]100万トンキロ[2015年度 CO2排出量]630tCO2 [事業会社名]イーマテリアルズ[2011年度 輸送量]600万トンキロ[2011年度 CO2排出量]1,200tCO2[2012年度 輸送量]600万トンキロ[2012年度 CO2排出量]1,200tCO2[2013年度 輸送量]750万トンキロ[2013年度 CO2排出量]1,500tCO2[2014年度 輸送量]840万トンキロ[2014年度 CO2排出量]1,600tCO2[2015年度 輸送量]780万トンキロ[2015年度 CO2排出量]1,400tCO2 [事業会社名]建材[2011年度 輸送量]11,600万トンキロ[2011年度 CO2排出量]10,900tCO2[2012年度 輸送量]11,200万トンキロ[2012年度 CO2排出量]10,800tCO2[2013年度 輸送量]12,000万トンキロ[2013年度 CO2排出量]10,600tCO2[2014年度 輸送量]12,100万トンキロ[2014年度 CO2排出量]11,400tCO2[2015年度 輸送量]11,600万トンキロ[2015年度 CO2排出量]11,100tCO2 合計[2011年度 輸送量]132,900万トンキロ[2011年度 CO2排出量]92,100tCO2[2012年度 輸送量]112,500万トンキロ[2012年度 CO2排出量]84,500tCO2[2013年度 輸送量]121,900万トンキロ[2013年度 CO2排出量]88,800tCO2[2014年度 輸送量]116,500万トンキロ[2014年度 CO2排出量]92,700tCO2[2015年度 輸送量]129,100万トンキロ[2015年度 CO2排出量]99,000tCO2
物流時のCO2排出量
[一般道]低公害[2011]1,047台、[2012]1,029台、[2013]1,046台、[2014]1,035台、[2015]1,170台 [一般道]その他[2011]116台、[2012]89台、[2013]88台、[2014]89台、[2015]93台 [一般道]小計[2011]1,163台、[2012]1,118台、[2013]1,134台、[2014]1,124台、[2015]1,263台 [場内専用]低公害[2011]447台、[2012]251台、[2013]317台、[2014]373台、[2015]398台 [場内専用]その他[2011]251台、[2012]448台、[2013]316台、[2014]322台、[2015]297台 [場内専用]小計[2011]698台、[2012]699台、[2013]633台、[2014]695台、[2015]695台 [合計]低公害[2011]1,494台、[2012]1,280台、[2013]1,363台、[2014]1,408台、[2015]1,568台 [合計]その他[2011]367台、[2012]537台、[2013]404台、[2014]411台、[2015]390台 [合計]全所有車[2011]1,861台、[2012]1,817台、[2013]1,767台、[2014]1,819台、[2015]1,958台 [低公害車割合]一般[2011]90%、[2012]92%、[2013]92%、[2014]90%、[2015]93% [低公害車割合]場内[2011]64%、[2012]36%、[2013]50%、[2014]54%、[2015]57% [低公害車割合]合計[2011]80%、[2012]70%、[2013]77%、[2014]77%、[2015]80%
低公害車割合
[休業度数率]旭化成[2011年]0.23%、[2012年]0.24%、[2013年]0.4%、[2014年]0.16%、[2015年]0.32% [休業度数率]化学工業[2011年]0.88%、[2012年]0.85%、[2013年]0.82%、[2014年]0.76%、[2015年]0.81% [休業度数率]製造業[2011年]1.05%、[2012年]1%、[2013年]0.94%、[2014年]1.06%、[2015年]1.06% [強度率]旭化成[2011年]0.003%、[2012年]0.306%、[2013年]0.015%、[2014年]0.002%、[2015年]0.007% [強度率]化学工業[2011年]0.04%、[2012年]0.12%、[2013年]0.12%、[2014年]0.17%、[2015年]0.04% [強度率]製造業[2011年]0.08%、[2012年]0.1%、[2013年]0.1%、[2014年]0.09%、[2015年]0.06%
旭化成グループ、化学工業、製造業の労働安全に関する指標

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