INNER
CAREER
一人一人の
キャリア観に寄り添い
主体的に成長できる支援
成長支援体系
キャリア開発支援
一人一人の将来ビジョンを描く支援を
いつでもだれでも何度でも受講可能に!
能力開発支援
自身の将来に向けた成長課題の克服
資格取得支援、職能別サポートの充実
挑戦支援
挑戦できる制度、風土の構築を!
社員がいきいきと、
働き続けていくために。
旭化成ホームズは、ワーク・ライフ・バランスの観点から、仕事の生産性を高め、メリハリのある働き方の実現を追求しています。各種休暇制度等の整備、長時間労働の抑制や年次有給休暇の取得促進などの様々な取り組みを行っています。こうした取り組みを通じて、社員がいきいきと働き、より高い生産性や品質の高い業務につなげていくための環境づくりを、今後も推進していきます。
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住宅福利制度
借上社宅制度
総合職社員を対象とした勤務エリアの標準家賃に応じてその一定割合を会社が補助する制度
持ち家手当支給制度
新規に自家を取得した際に利用可能
※いずれの制度も、一定の利用条件を満たすことが必要です。
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介護支援のための制度
介護のための各種制度を整備し、仕事と介護の両立をはかる社員が柔軟に働くことができる環境づくりを行っています。
家族を介護することを理由とする場合、通算で1年間休業を取得することができます。ヘルパー(ベビーシッターを含む)を利用した場合は、「ヘルパー利用補助」を受けることも可能です。
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仕事と育児の両立支援
仕事と家庭の両立をはかる社員のために、様々な制度・施策を準備し、サポートしています。これらの制度の周知と、実際に制度を利用できる職場風土づくりにも努めています。
育児休業制度
法律が定めた期間よりも長い期間取得可能
育児短時間勤務制度/キッズサポート制度
子どもが小学校6年生まで勤務時間調整が可能
勤務地配慮申告制度
育児・介護・配偶者転勤といった理由で転宅せざるを得ない場合には、転宅先での継続勤務の希望を申告可能
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財産形成・共済制度 など
社員とその家族が生涯に渡って豊かで安定した生活を送れる制度です。
社員持株会制度
拠出額の一定の割合を会社が支給
共済生命保険
保険料の一部を会社が負担
福祉共済会制度
加入者の相互扶助によって、加入者や家族の傷病の経済的負担を補助
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各種施設・サービス利用 など
全国の契約保養所やリゾート施設、スポーツクラブや、家事代行やレンタカーなど、会社が契約する各種施設・サービスを特別優待価格で利用できます。
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クラブ活動
全国各地区で様々なクラブ・サークル活動が行われ、全国の旭化成グループ各クラブ対抗のスポーツ大会も開催されます。また、一定の要件を満たせば、会社から活動に対して補助金が支給されます。
よくあるご質問
採用について
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Q1配属について教えてください。
募集職種により異なります。
営業・設計・工事については、採用内定後に配属先が決定します。
選考の中でご希望はお伺いしますが、勤務地をお約束することはできません。 -
Q2勤務地について教えてください。
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Q3全採用数の内、中途採用の割合はどれくらいですか?
募集職種により異なります。
弊社の中途採用比率については以下の通りです。2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 正規雇用労働者の
中途採用比率7% 19% 11% 36% 29% 38% 正規雇用
労働者の
中途採用比率2018年度 7% 2019年度 19% 2020年度 11% 2021年度 36% 2022年度 29% 2023年度 38%
働き方について
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Q4自動車の免許は必須ですか?
普通自動車免許(ATのみも可)が必須となります。
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Q5異動について教えてください。
下記3通りのケースがあります。
- 本人の育成や組織の活性化などを目的とした「社命による異動」。
- 「CaMP」という制度による「自己申告にもとづく異動」。6ヶ月に一度必ず上司と面談をし、半期の振り返りと目標設定を行います。その際に異動(勤務地や部署等)の希望を自己申告することもでき、希望がかなう場合もあります。
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「公募人事制度」(旭化成グループ)・「キャリアチャレンジ制度」による異動。
一定の条件を満たした社員が上記の制度に応募し、合格した場合。
※キャリアチャレンジ制度:事業の多⾓化推進、旭化成ホームズグループの⼈財基盤強化に向けた公募⼈事制度。⼀定の経験を積んだ社員のキャリアの複線化に対する可能性を拡げ、現業務における成⻑(成果)と将来に向けた⾃⼰研鑽を促します。
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Q6休日休暇について教えてください。
完全週休2日制 (火水、水日、土日、土日火水 など)
職種や所属部署によって異なりますので、各募集要項を参照ください。
その他、年末年始、年次有給休暇、産前産後休暇、結婚休暇、忌引休暇、家族看護休暇 など -
Q7仕事と育児の両立支援について教えてください。
育児休業
制度子どもが満3歳到達後最初の4月1日を迎えるまでを限度とし、連続した期間を休業することができます。2023年度の制度利用者は、総合職・実務職合わせて233名(男性65名、女性168名)でした。 育児短時間
勤務制度子どもが小学校就学の始期を迎えるまでを限度とし、育児のために1日あたり2時間まで勤務時間を調整・短縮できます。 キッズ
サポート
制度子どもが小学校1年生から3年生までの間、1日あたり2時間まで勤務時間を調整・短縮できます。小学校4年生から6年生までの間は、1日あたり1時間まで勤務時間を調整・短縮できる延長制度があります。 その他 働くママを対象に、定期的な情報交換会も行っています。復職後に大変だったことや、仕事と家庭の両立のために工夫していることなどを話し合うことによって、刺激し合っています。 -
Q8働き方改革についての取り組みを教えてください。
働き方改革を推進するために新たなシステム(シンクライアント)を導入したことで、ネット環境があればどこからでも社内システムにアクセスできるため生産性が向上しています。その他iPadの支給や、顧客情報の一元管理システムの構築など、働き方改革に合わせた環境整備を行っています。
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Q9評価について教えてください。
毎年、目標設定→中間評価→年度末評価を行います。目標は半年に一度上司との面談を通じて共有します。
業務目標達成度評価・期待役割評価・行動評価の3つに評価軸が分かれています。