家賃相場が上昇トレンドに入っています。東京23区の単身者向き平均家賃は10万円を超え、カップルやファミリー向きも2015年以降で最も高い水準に達しています（2025年7月アットホーム調べ）。背景には、高付加価値の賃貸住宅の普及が考えられます。入居者もよりクオリティの高い賃貸住宅を求めるようになっています。では、付加価値の高い賃貸住宅とはどのようなものなのか。今回は、キーワードから紐解いてみたいと思います。
「ペット共生」－約3万5千円高い家賃
賃貸市場では、以前からニーズが高いことが分かっていたのが"ペット可物件"です。しかし、管理面の難しさから賃貸住宅では普及が進んでいません。現在も、ニーズは年々高まっているのですが、ペット可物件の割合は全体の2割程度です。それだけに、ペット可物件は希少性があり、付加価値が高いことが分かります。
そのことは家賃や次の入居者の決まりが早いことに表れています。「LIFULL HOME'S」調査の「ペットとの住まい探しの実態調査」（2025年）によると、平均掲載賃料は、「ペット不可物件」78,253円に対して、「ペット可物件」は112,771円と34,518円も高いのですが、それでいて「ペット可物件」は「ペット不可物件」より16.6日早く埋まることが分かりました。
ただし、既存の物件をペット可にした物件は、ペットを飼わない入居者とのトラブルもあり、あまりお勧めできるものではありません。
そこでより高い付加価値を持つのが「ペット共生型」の賃貸住宅です。ペットと共に快適に暮らすことを前提とした設備も整っていて、入居者同士はペットのいる暮らしというライフスタイルが共通し、ゆるやかなコミュニティも形成されます。
「ペット共生型」賃貸住宅の成功ポイントの一つがペット専門スタッフによる管理体制です。入居時のペット審査にはじまり、専属獣医師やプロの提携トレーナーによる無料相談やドッグトレーナー出張サービスなどで、ペットとの暮らしをサポートします。
ペット共生型賃貸住宅はバックナンバー「大人気！ペット可賃貸の住まい探しの実態を探る」でも解説しています。
ペット可ニーズは高いものの供給量が少なく、付加価値が高い。ポイントはペット専門の管理体制を備えたペット共生型賃貸住宅。
「子育て支援」－ハイグレードな物件に高いニーズ
家賃上昇トレンドで顕著なのがファミリー物件です。大都市圏の分譲マンションが高値で推移していることはよく報道で目にしますが、買い控え層、または賃貸派の増加で、ファミリー層が賃貸住宅に流れてきていることが容易に想像できます。
また、これまでのファミリー向け賃貸物件は"仮の住まい"の意識が強く、グレードの高い賃貸住宅は少ないのが現状です。そこで、子育てにフォーカスした、グレードの高いコンセプト賃貸住宅が登場し、高家賃にもかかわらず人気が高まっています。
その一つが子育て共感賃貸住宅「ヘーベルメゾンBORIKI」です。BORIKIは、地縁が薄く孤立しがちな子育て世帯に、安心して子育てできる環境を提供する賃貸住宅です。自然な交流を促す空間設計に加え、入居前後のサポートを通じて、子育ての喜びや悩みを分かち合えるコミュニティの形成を支援しています。親同士がつながり、子どもたちが地域に見守られながら成長できる仕組みを取り入れているのです。BORIKIは「第6回 日本子育て支援大賞2025」を受賞しました。
もう一つは、子育て家族のニーズに応える賃貸住宅「WiDE-Li（ワイドリ）」です。リビングや玄関まわりの広さ、キッチンの使いやすさや豊富な収納量などを確保した賃貸住宅です。また、賃貸住宅で気を遣う子どもの足音などに対応するため、日本建築学会適用等級1級相当の遮音性を有するヘーベルメゾンの遮音構造Ansr.50も評価していただき、「第18回 キッズデザイン賞」を受賞しました。
子育て支援型の賃貸住宅については、バックナンバー「子育てファミリーのニーズに応える賃貸住宅とは？」でも解説しています。
分譲マンション価格の高騰で、子育て世代が設備の充実した高品質な賃貸住宅に注目。子育て支援をコンセプトにした賃貸住宅は、経済力のある共働きのファミリーにニーズが高い。
「省エネ」－69％は家賃アップを許容
今後の新築賃貸住宅のスタンダードになると思われるのが、省エネ住宅の代表であるZEH基準を満たした賃貸住宅 ZEH-Mです。ZEHは高断熱・省エネ・創エネによって、1年間で消費する住宅のエネルギー量が正味（ネット）でおおむねゼロ以下を目指す住宅のこと。
東京都などでは太陽光発電の義務化がはじまり、部屋を選ぶ際の参考になる省エネ性能表示制度もはじまりました。ZEH-Mの普及は国の政策でもあり、大手メーカーの新築賃貸住宅のほとんどはZEH-M仕様です。
入居者も省エネには意識が高く、賃貸住宅であっても省エネ性能を意識する人が多く、ZEH賃貸住宅であれば69.1％の人が家賃アップを許容できると答えています。具体的には「＋5％まで」が最も多く37.5％いました。それだけ、ZEH賃貸住宅の付加価値にメリットを感じていると言えます。
省エネ賃貸住宅については、バックナンバー「"省エネ"が部屋選びの新基準になる時代」でも解説しています。
ZEH賃貸住宅はこれからのスタンダードとなる付加価値。省エネによる節約が期待できるだけに、入居者は家賃アップを許容している。
「高齢者」－高齢者の新しい住まいを提案
日本の高齢者（65歳以上）は今後も増加し、ピークは2040年代後半と言われています。日本が2007年に「超高齢社会（65歳以上人口が全体の21％超）」に突入して以来、度々取り上げられているのが高齢者の住まいです。超高齢社会では介護問題が取り沙汰されますが、高齢者の約8割は介護認定を受けていない元気な高齢者です。
しかし、これまで一般的な高齢者の住まいは、自宅か介護施設の二者択一でした。高齢の夫婦にとって、持ち家の自宅は広すぎて住みにくかったり、老朽化して耐震性や段差などに不安があったり。とはいえ介護施設に入るにはまだ早すぎる。もっと気軽に住み替えられる住まいはないか？という声も少なくありません。
そうしたシニアの住み替えニーズに応えたのが、「ヘーベルVillage」です。夫婦二人でもゆったり暮らせる間取りや、健康不安をサポートする見守りサービスなどが高付加価値を生み、好評を得ています。さらに、健康寿命を延ばすためのサービス、「安心・安全・健康長寿応援メソッド」を導入し、入居者の健康度が上がったとの調査報告が発表されました。
今後も元気な高齢者は増加し、高齢者向けの高付加価値賃貸住宅のニーズは高まっていくと思われます。
高齢者向け賃貸住宅については、バックナンバー「入居者が元気になる!! 高齢者の新しい住まい」でも解説しています。
一般的な高齢者の住まいは自宅か介護施設の二者択一。「ヘーベルVillage」はその中間に位置し、元気なシニアが気兼ねなく安心して住める新しい住まいとして高付加価値を生んでいる。
