「高齢者（シニア）は賃貸住宅を借りられない」って嘘？ほんと？借りにくくなる理由と6つの対策

賃貸住宅を借りるにあたり、「年齢を理由に断られるのではないか」と不安に感じる高齢の方もいるのではないでしょうか。たしかに、高齢になるほど入居審査が厳しくなるのは事実ですが、高齢者（シニア）だからといって賃貸住宅を借りられないわけではありません。スムーズに賃貸住宅を借りるためにも、支払い能力に問題がないことを示したり、高齢者（シニア）向けの住宅を選んだりといった対策を講じましょう。

本記事では、高齢者（シニア）の賃貸事情の実態や借りやすくするための対策、高齢者（シニア）でも借りやすい住宅、住まい選びで意識したいポイントについて解説します。

「高齢者（シニア）は賃貸住宅を借りられない」は嘘なのか？

まず、「高齢者（シニア）は賃貸住宅を借りられない」というのは誤解です。賃貸借契約に年齢制限はなく、高齢者でも賃貸住宅を借りることは可能です。

ただし、年齢が上がるほど入居審査は厳しくなり、借りにくくなる傾向にあるのは事実です。特に60代以降は入居審査の難度が高まります。しかし、高齢者（シニア）が賃貸住宅を借りるにあたって重要なのは年齢そのものよりも、安定した収入状況や家族からの支援体制があるかどうかです。

適切な準備と対策を行なえば、高齢者（シニア）でも理想的な賃貸住宅を見つけることができるでしょう。

「高齢者（シニア）は賃貸住宅を借りられない」といわれる5つの理由

ここでは、高齢者（シニア）が賃貸住宅を借りにくいといわれる5つの理由を紹介します。これらの理由を把握し、適切な対策を講じることで高齢者（シニア）でもスムーズに賃貸住宅を借りられるようになるでしょう。

家賃支払い能力に対する懸念

高齢者（シニア）の収入は年金が主となるため、現役世代に比べると家賃滞納リスクが高いと判断され、入居審査で不利になりがちです。万が一高齢者（シニア）が家賃を滞納した場合、年金収入のみではあとから回収が困難と考えるオーナーが多く、審査段階で敬遠されるケースは少なくありません。

また、クレジットカードや携帯電話料金の未納など信用情報に傷がある場合は、特に借りにくくなってしまいます。

孤独死のリスク

高齢の単身入居者は孤独死のリスクが高いことも、賃貸住宅を借りにくい理由の一つです。実際、国土交通省のデータによると、2018年における東京都区部での孤独死件数は64歳以下で1,646件だったのに対し、65歳以上では3,867件でした。

参照：e-（参考）死因別統計データ｜国土交通省

孤独死が発生すると事故物件として扱われる可能性があり、オーナーにとっては次の入居者が見つかりにくくなったり、家賃を大幅に下げざるを得なくなったりするリスクがあります。また、特殊清掃（専用の機器や薬剤を使って清掃・消臭・殺菌をする作業）やリフォームが必要となり、多額の費用を負担しなければならない点もオーナー側のデメリットです。

さらに、親族と連絡が付かない場合は、死後の対応をオーナーが担わなければならず、精神的・経済的負担も大きくなります。

孤独死についてはこちらの記事もご一読ください。

孤独死を防ぐための対策方法｜早めの準備で安心して暮らすコツを紹介

認知機能低下による事故のリスク

高齢になると認知機能が低下し、火の不始末による火事やガス漏れなど住宅内で事故を起こすリスクが高まります。事故の程度によっては、ほかの入居者や建物全体にも影響をおよぼしかねません。そのため、オーナー側は高齢者（シニア）の入居を敬遠する傾向にあるのです。

保証人が見つからない問題

配偶者が他界している、あるいは家族と疎遠になっている高齢者（シニア）は、賃貸住宅を借りるにあたって保証人を立てるのが困難です。

代替手段として保証会社の利用が求められますが、収入が少ない高齢者（シニア）はその審査にも通りにくい傾向にあります。保証人がいない、保証会社も使えない状況では、オーナーが家賃回収の手段を持てないため入居を断られがちです。

長期賃貸になるオーナー側のデメリット

高齢者（シニア）が賃貸住宅を借りにくい背景には、オーナー側の事情も潜んでいます。

ライフスタイルがあまり変化しない高齢者（シニア）は、長期入居になりやすい傾向です。長く住み続けてもらえることは、オーナー側にとって長期にわたり安定した収入を得られるメリットがあります。

一方で、オーナー側が市場景気の変動などに応じて家賃を上げたくても、契約期間中に条件を変更するのは容易ではありません。高齢者（シニア）に長期入居してもらうことが、逆に収益性の低下につながる要因となりかねないのです。

老後を賃貸で過ごすメリットとデメリット

老後の住まいとして賃貸住宅を選択することには、以下のようにメリットだけでなくデメリットも存在します。

【メリット】

・引越しがしやすく、体調や生活環境の変化に柔軟に対応できる
・固定資産税などの税負担がない
・住宅のメンテナンスや修繕はオーナー負担のため、手間や費用がかからない

【デメリット】

・家賃支払いという金銭的負担が続く
・契約更新時に住み続けられるか不安という精神的負担がある
・資産として残らないため、将来的な資金調達に活用できない

例えば、健康なときには好きな場所で暮らし、介護が必要になったら子どもの家や介護施設の近くに引越すなど、ライフステージに応じて住み替えできる点が賃貸住宅の大きな魅力です。

一方で、賃貸住宅に住む限り家賃の負担が続く、生涯にわたって住み続けられるか不透明といったデメリットもあります。そのため、賃貸住宅を借りるときにはメリットとデメリットを踏まえたうえで、自分に合った住まいかを慎重に検討することが大切です。

高齢者（シニア）が賃貸住宅を借りるための6つのポイント

ここでは、高齢者（シニア）が賃貸住宅を借りるために押さえておきたい6つの対策を紹介します。事前に適切な対策を講じることで、賃貸住宅を借りられる可能性が高まるでしょう。

金銭的に余裕があることを証明する

オーナー側の家賃滞納リスクを解消するためにも、預貯金通帳のコピーや収入証明書を提出し、支払い能力があることを積極的に示しましょう。

具体的には、2年分の家賃を支払えるだけの貯蓄があることを示せれば、より入居審査に通る確率を上げられます。また、家計に無理のない家賃設定の賃貸住宅を探すことも、スムーズに借りるためのコツの一つです。

単身ではなく複数人で入居する

夫婦で住む、あるいは子どもと同居することも、高齢者（シニア）が賃貸住宅を借りるための対策として有効です。複数人で入居することで、孤独死や家賃滞納リスクが大幅に軽減されるためです。

夫婦世帯であれば年金収入を合算でき、家賃の支払い能力があることを証明できます。また、子どもとの同居であれば健康面や生活面におけるサポートが期待でき、オーナーにより大きな安心感を与えられるでしょう。

保証人など親族にサポートしてもらう

高齢者（シニア）が賃貸住宅を借りる際は、保証人を立てられるかどうかが重要なポイントになります。そのため、親族を保証人に設定すれば家賃滞納リスクへの備えができ、入居審査に通過する可能性が高まります。

また、親族が近くに住んでいる場合は日常生活のサポートを受けられることを伝えましょう。孤独死リスクの軽減はオーナーの安心材料につながり、よりスムーズに賃貸住宅を借りられるようになります。

高齢者（シニア）向けの賃貸住宅を借りる

一般の賃貸住宅よりも、高齢者（シニア）の入居を前提とした賃貸住宅のほうが審査条件が緩やかなだけでなく、バリアフリーなど安全面に配慮された住環境が整っています。「高齢者歓迎」「シニア相談可能」といったキーワードで一度検索してみるとよいでしょう。

ただし、高齢者（シニア）向けの賃貸住宅には60歳以上など年齢制限が設けられているケースもあるので、条件をしっかり確認することが大切です。

なお、旭化成ホームズでは高齢者（シニア）がいつまでも自分らしく、健康的な生活を送れるようにサポートするシニア向け賃貸住宅「へーベルVillage（ヴィレッジ）」を提供しています。詳しい特徴を知りたい方は、以下をご参照ください。

シニア向け賃貸住宅「ヘーベルVillage（ヴィレッジ）」が選ばれる理由はこちら

ヘーベルVillage（ヴィレッジ）が選ばれる理由

保証制度を利用する

保証人を立てることが難しい場合には、一般財団法人高齢者住宅財団が提供する「家賃債務保証制度」の活用が有効です。

家賃債務保証制度とは、高齢者住宅財団が入居者の連帯保証人の役割を担うサービスです。万が一入居者が家賃を滞納しても高齢者住宅財団が立て替えて支払うため、オーナーが懸念する家賃滞納リスクを軽減できます。

ただし、保証制度を利用するには保証料の支払いが必要なほか、対象となる世帯も細かく設定されています。保証制度の利用を検討する場合は、まず利用要件をしっかりと確認しておくことが大切です。

また、一部の自治体が提供する住宅では保証人がいなくても借りられることがあるため、事前にエリアや条件を確認しておくとよいでしょう。

高齢者（シニア）向けのシェアハウスも検討する

高齢者（シニア）向けシェアハウスは、高齢者（シニア）が共同生活を送る形態の住宅です。バリアフリー設計で安心して暮らせる環境が整っている点が特徴として挙げられます。光熱費などはほかの住民と折半するケースが一般的であり、通常の賃貸住宅よりも生活費を抑えられる点も魅力です。

また、入居者同士の交流により孤独感が軽減されるため、単身での入居が不安な方にも向いており、孤独死リスクの回避にもつながるでしょう。ただし、物件数の少なさとプライバシーの確保が課題として挙げられます。

高齢者（シニア）が賃貸住宅を借りる際に意識するポイント

老後の賃貸住宅選びでは、将来的な身体機能の変化や生活スタイルを見据えることが重要です。

以下のポイントを押さえて、安心して長く住み続けられる住まいを見つけましょう。

家賃は無理なく支払えることが鉄則

最も大切なのは、無理なく支払える家賃設定の賃貸住宅を選ぶことです。一般的に、家賃の目安は収入の25～30％以内とされています。例えば、年金収入が20万円であれば5～6万円が適正ラインとなるでしょう。

また、高齢になると医療費や介護費用などの突発的な支出が発生する可能性も高まるため、家賃以外の生活費も含めた総支出をシミュレーションしておくことが大切です。長期的な家計の安定性を最優先に考えて住宅を選びましょう。

交通の便が良い立地

高齢になると病気などの理由で車の運転が難しくなるケースがあるため、賃貸住宅を探す際には公共交通機関が充実した地域を選ぶことがポイントです。

駅やバス停が賃貸住宅の近くにあると、外出しやすくなります。電車やバスの本数が多く、乗り換えが少ない路線沿いの賃貸住宅であれば、通院や買い物、家族との面会なども負担なく行なえるでしょう。

病院やスーパーなどの周辺環境

日常生活における利便性を高めるには、賃貸住宅の周辺環境を確認することも欠かせません。内科や整形外科などの医療機関、スーパーやコンビニ、銀行や郵便局、薬局など、賃貸住宅の近くに生活に必要なインフラが整っているかをしっかりチェックしましょう。特に通院の頻度は高齢になるほど増える傾向にあるため、かかりつけ医となる医療機関が近くにあると安心です。

バリアフリーなどの住宅設備

加齢にともなう身体機能の低下に備え、バリアフリー対応の賃貸住宅を選ぶことも大切です。具体的には、トイレや廊下、浴室に手すりは設置されているか、床に段差はないか、浴室に滑り止めは付いているかなどを確認しましょう。マンションであれば、災害時の避難を踏まえて低階層の部屋を選ぶと安心です。

さらに、将来的な介護を見据えてリフォームが可能かどうかもチェックしておくとよいでしょう。

親族が近くに住んでいると安心

賃貸住宅の近くに親族が住んでいるかどうかも重要なチェックポイントです。親族が近くに住んでいれば、急な体調不良やトラブル時にもすぐに助けを求められるため、大きな安心につながります。

また前述のように、近隣に親族が住んでいることは孤独死リスクの軽減につながり、オーナーの懸念点を解消できるため、入居審査に通過する可能性も高まるでしょう。

高齢者（シニア）の賃貸での暮らしは安心の「ヘーベルVillage」へ

旭化成ホームズが提供するヘーベルVillage（ヴィレッジ）は、自立した高齢者を対象としたシニア向け賃貸住宅です。

充実したサポート体制が特徴で、社会福祉士などの相談員による月1回の面談、24時間365日対応の見守りシステム、看護師による健康相談など、高齢者（シニア）の健康面を支える手厚いサービスが整っています。加えて、東京都健康長寿医療センター研究所と共同開発した「安心・安全・健康長寿応援メソッド」により、入居者の健康的な暮らしを科学的にサポートしています。

また、高い耐火・耐震・制震性能を備えた旭化成ホームズならではの品質により、災害にも強い住環境を実現。さらに、入居者同士の交流を促すコミュニティラウンジや定期的なイベントにより、豊かなセカンドライフを送ることが可能です。

必要に応じて家事代行や訪問介護などのサービスも利用可能で、長く安心して暮らし続けられる仕組みが整っています。

シニア向け安心賃貸住宅「ヘーベルVillage（ヴィレッジ）」についてさらに詳しくはこちら