シニア向け分譲マンション｜メリット・デメリットを紹介
定年退職を迎え、自宅にいる機会が多くなったという方の中には、老後に備えてシニア向け分譲マンションへの入居を検討している方もいらっしゃると思います。しかし、マンション以外にも高齢者向けの住宅はあり、どのように違うか分かりにくいでしょう。
この記事では、シニア向け分譲マンションとはどんなマンションのことなのか、シニア向け分譲マンションのメリット・デメリットなどを解説します。
シニア向け分譲マンションとは
年齢を重ねるとともに体力も衰えてしまい、老後に不安を抱く高齢者も多いと思います。そこで、注目を集めているのが「シニア向け分譲マンション」です。
シニア向け分譲マンションとは、民間事業者が販売・運営している高齢者を販売対象にした分譲マンションのことです。
シニア向け分譲マンションについて、入居基準、サービス内容、入居費用の3つの観点から特徴を探っていきましょう。
①入居基準
シニア向け分譲マンションの入居条件は、以下の通りです。
| 年齢条件 | なし |
| 介護の有無 | 自立から軽介護まで |
| 認知症の有無 | 対応なし |
| 共同生活の有無 | なし |
上記の入居条件はあくまでも入居基準の目安の1つで、マンションによっては入居条件が異なる可能性があるので注意が必要です。
基本的に、自立または要支援程度の状態である高齢者を対象としています。そのため、介護が必要なく、意欲的に活動している一方で、加齢によって家事に負担を感じるようになった、老後に不安を抱えるようになった、という方が入居されるケースが多いです。
サービス内容
シニア向け分譲マンションは通常の分譲マンションと同じ扱いで、介護や医療サービスの提供はしていません。物件の中には、食事の提供や日常生活支援、コンシェルジュサービスなどの各種サービスを提供している物件もあります。
ただし、各種サービスを利用するためには、オプション料金を支払いが必要です。標準の費用がどのくらいなのか、オプションを利用した場合にどのくらいまで追加費用が必要なのかを詳しく調べておきましょう。
入居費用
シニア向け分譲マンションに入居するには、入居費用を支払わなくてはなりません。費用は、大きく以下の3つの項目に分かれます。
・購入費用
・管理費・修繕積立金・固定資産税
・オプションサービス利用料
購入費用は、数百万円～数億円と物件ごとに大きく異なります。一括または、ローンを組んで支払っていくことになります。
また、マンションを購入した場合と同様に、日常の維持・管理にかかる費用を補う管理費、修繕工事にかかる費用を補う修繕積立金が毎月徴収されます。賃貸物件とは違い、不動産の所有者なので固定資産税がかかることも忘れてはなりません。
介護サービスを利用するといったように、外部サービスを利用する際は追加費用が発生することになるので、総額がいくらになるのか把握しておきましょう。
シニア向け分譲マンションのメリット
高齢者がシニア向け分譲マンションを利用するメリットには、以下の3つが挙げられます。
・自由度の高い生活環境
・リノベーションが可能
・施設やサービスが充実
それぞれのメリットについて、詳しく説明していきます。
①自由度の高い生活環境
老人ホームの場合には、1日スケジュールがある程度決められており、家族との面会時間も制限されているケースが多いです。
一方、シニア向け分譲マンションは、自立した暮らしを前提としているため、自由度の高い生活環境となっています。浴室やキッチンが自室に備わっているので、好きなタイミングでお風呂を利用でき、自炊も可能です。また、自由に外泊・外出することもできるので、元々住んでいた家と同じ生活が送れます。
元気なうちは自立した暮らしを送りたいと思っている方に、ピッタリの住まいと言えるでしょう。
②リノベーションが可能
リノベーションとは、間取りの変更を伴うような修繕のことです。賃貸住宅の場合は、勝手にリノベーションを行うことはできません。しかし、シニア向け分譲マンションの場合には、自身が所有する部屋なので、利便性や好みに合わせてリノベーションすることが可能です。
リノベーションができると言っても、マンションが定める管理規約内容には従わなくてはなりません。
防音性能の床材の素材といったように、管理規約に細かな規定がある場合は内容に従ってリノベーションを行いましょう。
③施設やサービスが充実
一般的な分譲マンションとは異なり、高齢者が安心して暮らせるように施設やサービスが充実していることが多いです。
全ての物件に併設されている施設やサービスではありませんが、例えば24時間常駐のスタッフによる緊急時対応、健康相談や健康診断、センサーによる見守りサービス、買い物代行などです。他にも、カラオケやレストラン、プール、温泉施設などの娯楽施設が併設されている物件も見られます。
安心して暮らせるうえに、老後を楽しめる環境が整っているは魅力的と言えるでしょう。
シニア向け分譲マンションのデメリット
高齢者がシニア向け分譲マンションを利用するデメリットには、以下の3つが挙げられます。
・月々の費用負担が大きい
・物件が限られている
・介護状態によっては対応しきれない
それぞれのデメリットについて、詳しく見ていきましょう。
①月々の費用負担が大きい
シニア向け分譲マンションに入居する場合は、月々の費用負担が大きいという点に注意が必要です。
ローンを組めたとしても、ローン返済費用に管理費、修繕維持積立金、オプションサービス料金などを全て合算すると、月々の支払いが高額になることも少なくありません。
仕事を引退した後、主な収入源が年金だけになっている場合、十分な貯蓄がなければ費用の支払いを継続できなくなる恐れがあるので注意してください。
②物件が限られている
近年注目されているシニア向け分譲マンションですが、注目を増したことで少しずつ数が増えることが予想されている一方で、まだまだ数は多くありません。
そのため、シニア向け分譲マンションへの入居を希望していても近隣になく、移住を視野に入れなくてはならない可能性もあります。
まだまだ選択肢が少なく、生活圏で見つからない可能性が高い点はデメリットと言えるでしょう。
③介護状態によっては対応しきれない
シニア向け分譲マンションでは、加齢に伴い介護が必要になった場合、訪問介護サービスやデイサービスなどの外部サービスを利用できるようにサポートしてくれます。
しかし、認知症を患った場合の対応や24時間介護、恒常的な医療ケアが必要になった方のサポートまでは、対応しきれない可能性が高いです。
費用負担を理由に入居を継続できない、介護状況によって退去せざるを得なくなる可能性もあることを理解しておきましょう。
まとめ
高齢化が進行している日本では、ますます老後について考える必要がでてきました。老後を安心して暮らすには、高齢者向け住宅への入居を視野に入れるのが一番ですが、そう簡単に決められるものではありません。
特にシニア向け分譲マンションの場合、高額な費用負担が原因で、老後の大切な資金を失う可能性もあるため、無理のないプランなのかどうかを十分に検討する必要があります。
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