アクティブなシニア向け賃貸マンションとは？特徴を解説
お子さんの独立、退職などを迎えたタイミングで、老後の住まいをどうするべきか悩んでいる方も多いと思います。元気なシニア層の場合、アクティブなシニア向け賃貸マンションに生活の拠点を移すのも選択肢の1つですが、どのような住まいなのでしょうか。
この記事では、アクティブなシニア向け賃貸マンションとはどんな住居なのか、メリットやデメリットなどを解説します。
アクティブなシニア向け賃貸マンションとは
高齢者向けの賃貸マンションと聞くと、介護サービスを必要とするシニア層が入居対象の賃貸マンションを想像する方が多いと思います。
しかし、実際の高齢者向けの賃貸マンションは、高齢者向けに居室や設備が整備されている賃貸住宅ではあるものの、アクティブなシニア層を対象としています。
現状は元気で介護を必要としていないものの、老後の一人暮らしに不安を抱いているような方がアクティブなシニア向け賃貸マンションの入居に向いていると言えるでしょう。アクティブなシニア向け賃貸マンションは単身、夫婦のどちらも受け付けています。
老後の生活に不安を抱えるだけでなく、持ち家の場合には家の管理を一人で行うのが困難なので管理しやすいアクティブなシニア向け賃貸マンションに住み替える方も増えています。
アクティブなシニア向け賃貸マンションの家賃設定は地域によって異なります。へーベルヴィレッジの場合、東京都内の家賃は143,000円～207,000円程度となっています。
一般的な賃貸マンションと比べて家賃設定は高めですが、バリアフリーや見守りサービスなどのように、シニア向け設備やサービスが整っていることが理由です。
入居を検討している方は、料金と自分に必要なサービスが整っているかどうか考えてから入居を決めましょう。
アクティブなシニア向け賃貸マンションのメリット
全てのシニアが、アクティブなシニア向け賃貸マンションに向いているわけではありません。最適な住環境を選択するためにも、アクティブなシニア向け賃貸マンションに住み替えるメリットとデメリットを把握し、総合的に判断することが重要です。
- ・高齢者でも入居しやすい
- ・自立した生活を送れる
- ・外部サービスを受けられる
- ・住居費を抑えられる
高齢者でも入居しやすい
シニア向け賃貸マンションではなく、通常の賃貸マンションでも良いのではと考えた方も多いと思います。しかし、通常の賃貸マンションの場合、高齢者の入居を拒否されるケースも多いです。
その理由は、契約中に万が一亡くなった場合には、事故物件として扱われる可能性があり、借主を見つけにくくなるためです。
しかし、シニア向け賃貸マンションは最初から高齢者を入居対象としています。そのため、「高齢者」が理由で入居できない心配はありません。
高齢者でも入居しやすい点が、シニア向け賃貸マンションの魅力と言えるでしょう。
自立した生活を送れる
介護が必要な方や認知症の方などが入居する老人ホームの場合、外出が制限される、自分で料理できない、入浴の時間が決められているといったように生活の一部が制限されます。
しかし、アクティブなシニア向け賃貸マンションは元気なシニア層を入居対象としており、プライバシーを守りつつ自立した生活を送れるように配慮されています。
今まで通り自立した生活を送りながら、万が一の事態に備えられる点がメリットです。
外部サービスを受けられる
アクティブなシニア向け賃貸マンションは元気な高齢者を対象としていますが、入居後に介護が必要になった場合はどうなるのか気になっている方もいらっしゃるかと思います。
基本的には外部サービスを利用できるので、多少の介護が必要になっても外部サービスを利用することで入居を継続することが可能です。
また、シニア向け賃貸マンションによっては、食事の提供や掃除といったようなサービスを受けられるところもあります。シニア向け賃貸マンションによって異なるため、どのようなサービスを提供しているのかを確認してから入居を決定しましょう。
住居費を抑えられる
持ち家で一人暮らしをしている方は、住宅ローンの返済が残っている場合には住宅ローン、返済が残っていない場合でも固定資産税や都市計画税、修繕費などの支出が生じます。
しかし、賃貸マンションの場合は、毎月家賃を支払う必要はあるものの、固定資産税や都市計画税、修繕費を負担するのは貸主なので、借主は住居費を抑えられます。持ち家での一人暮らしは、無駄なスペースが多く管理が行き届きません。賃貸マンションは一人暮らし向けのスペースなので、管理しやすい点もメリットと言えるでしょう。
アクティブなシニア向け賃貸マンションのデメリット
アクティブなシニア向け賃貸マンションのメリットとして、以下の2つが挙げられます。
- ・永住できるとは限らない
- ・家賃負担が発生する
永住できるとは限らない
通常の賃貸マンションの場合、家賃をきちんと支払っている限り、永住できるのが基本です。貸主が更新を拒否しても、経年劣化により建物を解体しなくてはならないといったような正当事由がない限りは、原則更新を拒否できません。
しかし、シニア向け賃貸マンションの場合、家賃をきちんと支払っていても永住できるとは限りません。その理由は、要介護度が高くなった、認知症が進行した場合には、シニア向け賃貸マンションでは十分なサポートができないためです。
上記のような状況になった場合には、賃貸マンションを退去・解約しなければならず、老人ホームのようにサポートの充実した施設に移らなくてはならない点に注意が必要です。
家賃負担が発生する
シニア向け賃貸マンションに住み替える場合には、毎月家賃を支払わなくてはなりません。シニア向け賃貸マンションの家賃設定は、一般的な賃貸マンションよりも割高であるため、住居費の負担が重くのしかかる可能性があります。
特に退職後は年金生活に移行しており、年金だけで家賃をカバーできない場合には、老後の生活費として貯めていた預金でカバーしなくてはなりません。
万が一介護が必要になった場合や病気になった場合は、さらに支出が増加します。無理なく支払える家賃設定なのかを考えてから入居を決めましょう。
まとめ
アクティブなシニア向け賃貸マンションとは、自立した生活が可能である元気な高齢者を対象とした賃貸マンションです。
高齢者でも入居しやすい、自立した生活を送りながらも老後の不安に備えられるといったメリットがあります。しかし永住できるとは限らず、家賃負担が重くのしかかる可能性があるので注意が必要です。
シニア向け賃貸マンションが自分に合っているとは限らないため、メリット・デメリットを踏まえながら総合的に判断しましょう。
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