建て替えを選ぶべき?リフォームとの違いや費用・メリット・デメリットをわかりやすく解説

家の老朽化やライフスタイルの変化などで、建て替えとリフォームどちらを選ぶか悩む方は多いでしょう。

本記事では、建て替えの特徴や住み替えリフォームとの違い、かかる費用について詳しく解説します。建て替えのメリット・デメリットや費用を抑えるコツについても触れているので、ぜひ参考にしてください。

1.建て替えとリフォームの特徴と違い

まずは、建て替えとリフォームそれぞれの特徴や違いについて解説します。

1)建て替えとは

建て替えとは、既存の建物を基礎から解体・撤去し、同じ場所に再建築することです。新しい家を建てる前に古い建物の解体・撤去をおこなう必要があるため、費用・時間ともにリフォームよりも負担が大きくなる傾向にあります。

2)リフォームとは

リフォームとは、柱や梁など建物の基礎部分を残した状態で、部分的に修繕・改修をおこなうことです。内容は、屋根や壁の修繕、部屋の増築、古くなった水回り設備の交換といったものが多いです。建物を残したまま、機能の維持・向上などを目的とする場合におこなわれます。

Asu-hausでは、住み続けるなかで、リフォーム無しでも部屋の用途変更をしやすい田の字プランをベースにしています。

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3)住み替えとは

住み替えとは、現在の住まいを手放し、新たな住宅へ移ることです。新しい住まいは、新築住宅や中古住宅、マンションなどさまざまな形があり、ライフスタイルや家族構成の変化に合わせて選ばれます。老朽化した家から快適な住環境へ移る、通勤・通学の利便性を高める、将来の暮らしやすさを見据えるなど、生活全体の質を向上させることを目的としておこなわれるケースが多いです。

4)建て替え、リフォーム、住み替えの違い

建て替え・住み替え(新築)・リフォームの違いをまとめると、以下のようになります。

建て替え リフォーム 住み替え(新築)
定義 既存の建物を解体・撤去し、同じ場所に新しい住宅を建築すること 建物を残したまま部分的に改修すること 更地に新しい建物を建てること
既存の建物 解体・撤去 残す 無し
費用 高い 安い 中間

※土地取得が必要な場合は、費用が高くなる可能性があります。

工期 長い 短い 中間
仮住まい 必要 必要 不要
引越しの回数 2回 2回(リフォームの程度による) 1回
設計の自由度 自由 自由度が低い 自由

建て替えは、基礎から完全に解体するため建物が老朽化した場合に向いていますが、取り壊しや撤去に伴う時間と費用がかかります。リフォームは、部分的な改修であるため時間も費用も抑えやすいです。しかし、安全性の確保が難しいと想定される場合や、老朽化の進んだ建物では、建て替えの方が安く済むこともあります。

一方で、住み替え(新築)は更地に建てるため、建て替えより工事期間が短く、設計の自由度も高い傾向にあります。また、住み替えの場合は、現在の住宅を売却して得られる資金が住宅ローンの残債を上回れば、その差額を新しい家の購入費に充てることができ、費用を抑えやすくなることもあります。

【参考】
国土交通省|建替えか修繕・改修かの判断
国土交通省|用語の解説

2.建て替えのメリット

建て替え・リフォーム・住み替えのいずれを選ぶかは、現在の住宅の状況や資金、希望などにより異なるでしょう。ここからは、建て替えのメリットを4つ解説します。

1)耐震性・断熱性など住宅性能の向上

建て替えは基礎から新しい建物を建設するため、耐震性や断熱性といった住宅の性能が向上します。現行の建築基準法に適合した構造にできるため、これまで性能に不安や不満のあった住宅も改善され、安全で快適な住環境になります。

2)間取り・デザインを自由に設計可能

建て替えは、土台から建て直すことで、リフォームでは難しい大胆な間取り変更が可能です。ライフスタイルに合わせて収納や動線を最適化したり、バリアフリー対応にしたりと、理想通りに設計できるというメリットがあります。

3)工事後のランニングコストを抑えやすい

建て替えは最新設備や省エネ仕様の導入が可能であるため、入居後のランニングコストを抑えやすいこともメリットです。とくに、高気密・高断熱構造の住宅を建設すると、光熱費の削減やメンテナンスの手間が軽減されるなど、長期的なコスト面でもメリットを感じられるでしょう。

【関連記事】
【特別インタビュー②】断熱・気密は「必ず得する投資」?高断熱住宅の経済メリット・よくある疑問を解説

4)住み慣れた土地にそのまま暮らせる

建て替えは、新しい土地を購入する必要がなく、住み慣れた環境で生活を続けられます。学校や地域コミュニティを変更する必要もなく、通勤・通学などの生活環境も変えずに済むため、安心感を得られるでしょう。また、土地探しの手間や費用が不要である点も魅力のひとつです。

3.建て替えのデメリット

建て替えにはメリットがたくさんありますが、デメリットも存在します。まず、既存の建物の解体・撤去や、仮住まいの家賃・引越しなどで初期費用が高額になりがちです。

また、基礎部分からの解体が必要であるため、リフォームに比べると工期も長くかかります。さらに、現行の建築基準法により設計の制約を受ける可能性があるため、建て替えを検討する際には事前の確認が必要です。

4.建て替えにかかる費用の内訳

国土交通省の調査によると、実際に住宅を建て替える際にかかる費用の平均は5,745万円(※)です。また、住宅を建て替える場合には、建設用途以外にもさまざまな費用がかかります。ここからは、建て替えにはどのような費用がかかるのか解説します。

※参考:国土交通省|令和5年度住宅市場動向調査報告書

1)解体費用

建て替えのためには、まず既存の住宅を解体・撤去する必要があり、解体費用がかかります。住宅の解体費用は、木造・鉄骨造・鉄筋コンクリート造などの建物の構造や坪数などにより異なります。

地域により異なりますが、解体費用の相場は以下のとおりです。

木造住宅 鉄骨造 鉄筋コンクリート造
1坪あたりの費用 3.2〜3.7万円 3.8〜4.5万円 4.7〜5.5万円
50坪の費用 160〜185万円 190〜225万円 235〜275万円

※引用元:国土交通省「我が国の住生活をめぐる状況等について」

住宅の解体費用は、木造がもっとも安く、次いで鉄骨造、鉄筋コンクリート造の順に高くなる傾向があります。

2)本体工事費用

本体工事費用とは、基礎工事や屋根、外壁、内装など、建物そのものの建設費用のことです。2023年に住宅金融支援機構がおこなった調査によると、土地を購入しない場合の注文住宅の建設費用の全国平均は3,861万円(※)でした。

建設費用は坪単価で計算されることが多く、構造や設備のグレードなどにより大きく異なります。

※参考:住宅金融支援機構|2023年度集計表

3)付帯工事費用

付帯工事費用とは、建物を建てる際に付随する周辺環境の整備に必要な費用です。地盤改良工事や水道管・ガス・電気・インターネット配線などの引き込み工事、庭や塀などの外構工事、エアコン設置工事などが含まれます。

付帯工事費用が建設費用に含まれるかどうかはハウスメーカーにより異なるため、事前に確認するようにしましょう。

4)仮住まい・引越し費用

住宅を建て替える場合は、工事期間中は別の家に仮住まいをする必要があり、その分の費用がかかります。仮住まい・引越し費用には、建て替え工事中に住む賃貸物件の家賃や敷金・礼金、既存の家から仮住まいへ、そして仮住まいから新居への2回分の引越し費用が含まれます。

仮住まい先にすべての荷物や家具を運べない場合は、保管するための費用も必要です。

5)諸費用

住宅の建て替えには、上記以外にもさまざまな費用がかかります。まず、以下の3つの登記手続きの際に発生する登記費用が必要です。

  • 住宅を解体する際に申請する「建物滅失登記」
  • 新築した建物の物理的な情報を登録する「建物表題登記」
  • 新築した建物の所有者を登録する「所有権保存登記」

登記費用以外にも、各種税金や住宅ローン関連費用、各種保険料などの費用が必要となるため、事前にハウスメーカーに確認しておくと安心です。

5.建て替えの流れと必要な期間

住宅の建て替えには、約1年〜1年半の期間を見込むのが一般的です。期間が長いため、計画的に進めることが大切です。

基本的な流れは以下のとおりです。

  1. 計画・準備
  2. 解体工事
  3. 新築工事
  4. 引き渡し・入居

住宅を建て替える場合は、まず家族としっかりと話し合うことが重要です。「今後のライフスタイルに合うデザインにしたい」「耐震性や断熱性を向上させたい」など、建て替えの目的を明確にしておきましょう。併せて、必要な予算や住宅ローン、補助金や給付金などの確認も早めにおこなうと安心です。

また、建て替えに必要な予算や住宅ローン、補助金や給付金などについても早めの段階で調べ、ある程度は把握しておくことをおすすめします。

本契約後はインテリアや間取り、設備などより詳細な部分を決定します。その後スムーズに工事に着工できるよう、仮住まいのための物件は早めに決めておくとよいでしょう。

建て替え工事完了後は、内装や設備などをご確認後に引き渡しとなります。

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6.建て替え費用を抑えるためのコツ

住宅の建て替えは決して安くはありませんが、以下の2点を取り入れると費用を抑えることが可能です。

  • 補助金・助成金の活用
  • 解体費用の節約

省エネ性能の高い住宅や耐震性の高い家の建設、劣化対策のための建て替えの場合、条件を満たしていれば国や自治体から補助金・助成金を受け取ることが可能です。最大240万円(※)の補助を受けられる可能性もあるため、一度調べてみることをおすすめします。

また、高い省エネ性能を備える住宅であるほど、住宅ローンの借入限度額も高額となります。住宅ローン減税では、入居から13年間にわたりローン残高の0.7%が控除されるため、入居後の費用も抑えられるでしょう。

解体前には、家具や家電など、自身で処分できる大型ごみを可能な限り事前に処分しておくことで、解体業者に支払う産業廃棄物処分費を抑えられます。

※参考:クール・ネット東京|令和7年度東京ゼロエミ住宅普及促進事業

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【参考】
国土交通省|住宅リフォームの支援制度
さいたま市|【令和7年度】耐震補強等助成事業(戸建住宅の建替え工事)
練馬区|住宅の耐震改修工事等の助成

まとめ

建て替えは、住み慣れた土地で、今後のライフスタイルに合う家や耐震性・断熱性の高い住宅での暮らしを実現できます。

Asu-hausでは断熱等級7を標準採用しており、高気密・高断熱構造であるため、エアコン1台でも家中快適な環境を保てます。消費電力を抑えながら、住む人にも環境にも優しい住まいを実現可能です。興味のある方は、資料請求のほか、体験棟での見学もぜひご活用ください。また、建て替えに関するオンライン相談も可能ですので、小さなお子様のいらっしゃる方や忙しい方にもご都合に合わせてご利用いただけます。

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